M&Aフォーラム

M&A人材育成塾

M&A Forum Academy

M&A人材育成塾とは

M&Aフォーラムでは、M&Aに精通した人材の育成を目的とするM&A人材育成塾を2006年より開催しています。

受講者の多くは事業会社に所属され、経営企画部や事業開発部などのM&A担当部署に所属の方、法務部、財務部、人事部などの本社部門所属の方が多くなっています。また最近では、事業部の事業企画部、マーケティング部などの事業部所属の方の受講が増えており、M&Aを必要とする層が広がっています。事業会社以外では、プライベート・エクイティ・ファンド、ベンチャー・キャピタル所属の方及びコンサルタントの方などが受講されています。

M&A人材育成塾では、現在2つの講座が開講しており、いずれの講座も第一線で活躍するプロフェッショナルを講師として迎え、質の高い講義を展開しています。

M&A実践実務講座は、M&A実務の基礎を習得することを目的とする講座で、M&Aプロセス、バリュエーション、M&A契約などのM&A取引と、M&A取引実行後のポスト・マージャー・インテグレーション(PMI)を学びます。本講座は、比較的M&A経験の浅い方が多く受講されており、M&A人材育成塾の中で最も受講者の多い講座となっています。

M&Aリーダーシップ・プログラム(MALP)は、2019年11月に新規開講した講座で、M&A全体を俯瞰し、プロジェクトを主導する人材を育成することを目的としています。MALPは、M&A実践実務講座の上位講座として位置付けられ、デュー・ディリジェンスやM&A契約、PMIを別々で扱うのではなく、各プロセスがどう関連づけられていくかを意識して学ぶことができます。ケース・スタディを取り入れる科目、グループ討議を行う科目が多いことが特徴で、これらを通じてM&A経験を積むことができます。また、ベンチャーM&AやアジアM&Aなどの応用テーマも学ぶことができます。

  • M&A
    リーダーシップ
    プログラム

    MALPは、「M&A実践実務講座」の上位講座であり、2019年11月に新規開講しました。M&A全体を俯瞰し、プロジェクトを主導する人材を育成することを目的としています。ケース・スタディを取り入れる科目、グループ討議を行う科目が多いことが特徴で、これらを通じてM&A経験を積むことができます。

  • M&A実践実務講座

    「M&A実践実務講座」は、M&A実務の基礎を習得することを目的とした講座です。M&Aプロセス、バリュエーション、M&A契約などについて、第一線で活躍する専門家が講師となり講義を行います。比較的M&A経験の浅い方が多く受講されており、M&A人材育成塾の中で最も受講者の多い講座となっています。

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これまでのご参加企業
(五十音順)

2019年3月15日 現在
企業・事業者数 延べ893社
受 講 者 数 延べ1,356名

  • ア行
    (株)IHI、藍澤證券(株)、(株)アイスタイル、アイ・ティ・シーネットワーク(株)、(株)アイネス、アイフル(株)、(株)アウトソーシング、あおぞら経営(株)、アクセンチュア(株)、アクモス(株)、曙ブレーキ工業(株)、アコム(株)、(株)アサツー ディ・ケイ、旭化成(株)、旭化成ファーマ(株)、旭化成ホームプロダクツ(株)、旭化成メディカル(株)、旭硝子(株)、アサヒグループホールディングス(株)、アジア投資アドバイザー(株)、味の素(株)、味の素AGF(株)、味の素製薬(株)、有限責任あずさ監査法人、東海運(株)、渥美坂井法律事務所(渥美総合法律事務所・外国法共同事業)、アビームM&Aコンサルティング(株)、アフラック、(株)アミダスパートナーズ、(株)アムタス、アリスタヘルスアンドニュートリションサイエンス(株)、アルプス電気(株) 、(株)イー・エイチ・アイ、イオンモール(株)、伊藤忠商事(株)、伊藤忠テクノソリューションズ(株)、伊藤忠丸紅鉄鋼(株)、インクリメントP(株) 、(株)インテージ、インテグラル(株)、インフォコム(株)、インフォテリア(株)、インフルエンス・テクノロジーLLC、(株)ウィット、(株)ウェッジホールディングス、ウシオ電機(株)、宇部興産(株)、エーザイ(株)、エイ・エム・コンサルタンツ(株)、(株)エイチ・アイ・エス、エキサイト(株)、SCSK(株)、SMBC日興証券(株)、(株)SDアドバイザーズ、NRIワークプレイスサービス(株)、NECネッツエスアイ(株)、NECキャピタルソリューション(株)、NECモバイリング(株)、(株)NGR、(株)NTTデータ、(株)NTTドコモ、M&Aキャピタルパートナーズ(株)、MSD(株)、エミアル(株)、(株)エル・ティー・エス、オイレス工業(株)、大阪ガス(株)、大塚ホールディングス(株) 、(株)大林組、沖電気工業(株)、 (株)オークネット、(株)オートバックスセブン、(株)小田急ビルサービス、オリエンタル白石(株)、(株)オリエンタルランド、(株)オリエントコーポレーション
  • カ行
    花王(株)、(株)カカクコム、河西工業(株) 、片倉チッカリン(株)、(株)学研ホールディングス((株)学習研究社)、 (株)カネカ、兼松(株)、(株)かんぽ生命保険、カンロ(株)、KISCO(株)、(株)絆コーポレーション、弁護士法人北浜法律事務所、キヤノンマーケティングジャパン(株)、キユーピー(株)、(株)協和エクシオ、(株)協和日成、極東証券(株)、(株)キングジム、(株)近鉄エクスプレス、(株)QUICK、(株)クラレ、クリエートメディック(株)、クリナップ(株) 、(株)クリフィックスFAS、(株)ぐるなび、黒田電気(株)、(株)KKRキャップストーン・ジャパン、KDDI(株)、ケンコーマヨネーズ(株)、コカ・コーラナショナルビバレッジ(株)、国分グループ本社(株)、(株)ココカラファイン、コニカミノルタ(株)、コニカミノルタジャパン(株)、小林公認会計士事務所、(株)コーセー、五洋建設(株)
  • サ行
    (株)サイバー・コミュニケーションズ、(株)サイバード、堺化学工業(株)、サクシード・パートナーズ(株)、サッポロ・ホールディングス(株)、サニーヘルス(株)、沢井製薬(株)、三機工業(株)、サントリー食品インターナショナル(株)、サントリーウエルネス(株)、サントリーホールディングス(株)(サントリー(株))、(株)CSSホールディングス、シーオーエム(株)、資生堂ジャパン(株)、シミックホールディングス(株)、ジャパンシステム(株)、ジャパン マリンユナイテッド(株)、(株)ジャムコ、(株)JALUX、JA全農インターナショナル(株)、JSR(株)、JNC(株)(前 チッソ(株))、JFE商事(株)、JFEホールディングス(株)、(株)商工組合中央金庫(商工中金)、商船三井(株)、昭和電工(株)、シリウス・ストラテジック・パートナーズ、信越ポリマー(株)、(株)新生銀行、新日鉄エンジニアリング(株)、新日鉄住金ソリューションズ(株)、新日本空調(株)、シンフォニアテクノロジー(株)、水道機工(株)、スカパーJSAT(株)、スクエアワン(株)、スタンレー電気(株)、スパークス証券(株)、住友軽金属工業(株)、住友商事(株)、住友不動産(株)、住友スリーエム(株)、住商紙パルプ(株)、積水化学工業(株)、積水ポリマテック(株)、(株)セディナ、(株)セプティーニ・ホールディングス、(株)セブン・フィナンシャルサービス、双日(株)、ソニー(株)、ソニーIP&S(株)、ソニーネットワークコミュニケーションズ(株)、ソニービジネスソリューション(株)(前、ソニー・ブロードバンド・ソリューション(株))、ソニー・マーケティング(株)、(株)ソニー・ミュージックアクシス、(株)ソニー・ミュージックエンタテインメント、ソネットエンタテインメント(株)、ソネット・メディア・ネットワークス(株)、ソフトバンク(株)、(株)損害保険ジャパン、SOMPOホールディングス(株)
  • タ行
    第一三共(株)、(株)大気社、大正製薬(株)、大成有楽不動産販売(株)、大日本印刷(株)、大鵬薬品工業(株)、タイムズ24(株)、大和PIパーtナーズ(株)、高砂熱学工業(株)、高島(株)、タカタ(株)、高橋カーテンウォール(株)、田辺三菱製薬(株)、(株)WDI JAPAN、チムニー(株)、千代田化工建設(株)、(株)ツカモトコーポレーション、月島機械(株)、都築電気(株)、(株)中電工、中部電力(株)、帝人(株)、(株)TMJ、(株)ティーガイア、TPR(株)、DIC(株)、(株)DTS、ディーブィエックス(株)、デクセリアルズ(株)、テルモ(株)、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(合)、電源開発(株)、(株)電通、(株)電通パブリックリレーションズ、東亞合成(株)、東急住宅リース(株)、東京海上ホールディングス(株)、東京ガスエンジニアリングソリューションズ(株)、(株)東京コンサルティングファーム、(株)東京証券取引所、(株)東京スター銀行、東京地下鉄(株)、東京電力フュエル&パワー(株)、 東京電力ホールディングス(株) (旧、東京電力(株))、(株)東芝、東芝ITコントロールシステム(株)、東芝三菱電機産業システム(株)、東洋エンジニアリング(株)、東洋証券(株)、東洋製罐(株)、東洋製鋼(株)、(株)東陽テクニカ、東レ(株)、東レエンジニアリング(株)、トッパン・フォームズ(株)、監査法人トーマツ、トーヨーカラー(株)、トーヨーコム(株)、 (株)トーリク、トピー工業(株)、トヨタ自動車(株)、豊田通商(株)、(株)トライステージ、トライベック・ストラテジー(株)、(株)TRAIL
  • ナ行
    (税)中野会計事務所、長瀬産業(株)、ナブテスコ(株)、(株)ナムコ、西村あさひ法律事務所、(株)ニコン、 (株)ニチレイ、(株)ニチレイフーズ、(株)ニチレイプロサーヴ、(株)ニチレイロジグループ本社、日揮(株)、日揮ファーマサービス(株)、日機装(株)、日興シティグループ証券(株)、日産化学工業(株)、日産自動車(株)、日商エレクトロニクス(株)、(株)日清オイリオグループ、日清製粉(株)、(株)日清製粉グループ本社、日清ファルマ(株)、日水製薬(株)、日通商事(株)、日鉄住金物産(株)、ニフティ(株)、(株)日本アルトマーク、日本エマソン(株)、(株)日本M&Aセンター、日本工営(株)、日本システムウエア(株)、日本信号(株)、日本通運(株)、日本電産コパル電子(株)、日本電信電話(株)、日本化薬(株)、(株)日本触媒、(株)日本政策投資銀行(日本政策投資銀行)、(株)日本再生パートナーズ、日本たばこ産業(株)、日本テレビ放送網(株)、日本電気(株)、日本電工(株)、日本無線(株)、日本ロジテム(株)、(株)ネクスト、(株)ノエビアホールディングス、野村アセットマネジメント(株)、野村證券(株)
  • ハ行
    パイオニア(株)、ハウス食品(株)、(株)白青舎、(株)博報堂、(株)博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック(株)(松下電器産業(株))、パナソニック(株)オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社、パナソニック四国エレクトロニクス(株)、PHC(株)(旧、パナソニックヘルスケア(株))、PHCホールディングス(株)、 (株)バンダイナムコホールディングス、阪和興業(株)、ピアスショップワーク(株)、(株)ビジネスデザインビューロー、(株)ビジネスバンクパートナーズ、Business Portfolio Design LLC、(株)日立アドバンスシステムズ、日立キャピタル(株)、(株)日立産機システム、(株)日立システムズ、(株)日立製作所、(株)日立総合計画研究所、(株)日立ソリューションズ、(株)日立ハイテクノロジーズ、(株)日立ファルマエヴォリューションズ、 (株)日立メディコ、ピナクル(株)、ひびきフィナンシャルアドバイザー(株)、フィード・ワン(株)、不二製油(株)、富士ゼロックスシステムサービス(株)、(株)フジタ、富士通(株)、富士電機ホールディングス(株)、富士フィルム・ホールディングス(株)、(株)フジミインコーポレーテッド、(株)船井財産コンサルタンツ、芙蓉総合リース(株)、(株)プラップジャパン、(株)ブリヂストン、ブルームバーグL.P、(株)プロトコーポレーション、(株)プロレド・パートナーズ、フロンティア・マネジメント(株)、 (株)ベネッセホールディングス、ボシュロム・ジャパン(株)、保土谷化学工業(株)、(株)ポーラ・オルビスホールディングス
  • マ行
    マーサー ジャパン(株)、マージャーマーケット・リミテッド、Mckinsey & Company、前澤工業(株)、丸全昭和運輸(株)、丸紅(株)、(株)みずほコーポレート銀行、みずほ証券(株)、三井化学(株)、三井金属鉱業(株)、三井住友海上火災保険(株)、(株)三井住友銀行、三井住友信託銀行(株)、三井石油開発(株)、三井造船(株)、三井不動産(株)、三井物産(株)、三井法律事務所、三菱ガス化学(株)、三菱化学メディア(株)、三菱重工環境・化学エンジニアリング(株)、三菱重工業(株)、三菱ケミカル(株)(旧、三菱樹脂(株)・三菱レイヨン(株))、三菱商事(株)、三菱食品(株)、三菱総合研究所(株)、三菱電機(株)、三菱ふそうトラック・バス(株)、三菱マテリアル(株)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(株)(三菱UFJ証券(株))、三菱UFJリース(株)、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)、明治ホールディングス(株)、明和産業(株)、メットライフアセットメントマネジメント(株)、メルシャン(株)、森永乳業(株)、モルガン・スタンレーMUFJ証券(株)
  • ヤ行
    矢崎総業(株)、安田倉庫(株)、八千代エンジニヤリング(株)、(税)山田&パートナーズ、山田ビジネスコンサルティング(株)、(株)山武、(株)ユーザベース、横浜ゴム(株)、読売新聞東京本社
  • ラ行
    ライオン(株)、(株)RIGHT.、楽天(株)、(株)りそな銀行、りそな総合研究所(株)、(株)LITALICO、(株)立地評価研究所、リニューアブル・ジャパン(株)、(株)菱化システム、(株)レコフ、(株)レコフデータ、(株)レッグス
  • ワ行
    (株)若葉会計センター
  • コンサルタント事務所経営(個人)、民間医療法人、金融系法人(民間)、内閣府経済社会総合研究所、参議院事務局、日本貿易振興機構(ジェトロ)、シンガポール国際企業庁、東京商工会議所、(一社)日本ベトナム経済フォーラム、一橋大学(大学院生・現役学生)、早稲田大学(大学院生・現役学生)